米国株式市場は2018年11月12日に主要株価指数が軒並み大幅下落しました。S＆P500種株価指数は前営業日比2％下げて2726.22。ダウ工業株30種平均は602.12ドル（2.3％）下げました（図表1参照）。ハイテク株を多く含むナスダック総合指数は2.8％下落しました。

[図表1]S＆P500種株価指数の主なセクターの騰落率
米国株式市場の下落は日本など中国を除く、アジアの主要な株式市場に波及し、13日の東京株式市場（前場）では、日経平均株価などが大幅な下落となっています。

昨日の米国株式市場の下落により、市場センチメントを示唆する参照値のひとつであるVIX指数は目安とされる20を超えました。下落要因を見ると、悪材料が重なった不運な面もある一方で、市場の弱気を示唆する要因が増えている点に注意も必要です。

米国株式市場の下落要因をセクター別に振り返ります。

まず、下落の一番大きかった情報技術はアップルの主力商品であるiPhone向けに部品や部材を供給する主要サプライヤーの株価が軒並み下落しました。アップルの決算は既に1日に公表され10-12月期の売上高予想が市場予想を下回るなど失望を誘う内容でした。また、19年度からiPad等の販売台数の公表停止と後味の悪い内容でした。このような中、アップルに部品を供給するサプライヤーの光学製品大手であるルメンタム・ホールディングスが納入の減少を発表したことなどを受け、アップルとルメンタム、他にも半導体関連などが情報技術セクターの下落要因となりました。

エネルギー・セクターは、原油価格の下落傾向が続く中、石油掘削など設備関連の銘柄が大きく売られました。

資本財セクターでは債務水準の引き下げに苦慮しているゼネラル・エレクトリック（GE）の株価下落などが同セクターの軟調な動きに寄与しました。

金融セクターではゴールドマン・サックス・グループの株価下落の寄与が大きくなっています。マレーシアの政府系投資会社1マレーシア・デベロップメント（1MDB）の巨額不正事件がゴールドマンにも飛び火した格好で下落しました。

輸出株全般への影響という点では、週末に英国の欧州連合（EU）離脱やイタリア財政の不透明感が高まり、ドル高が悪影響を与えた可能性は考えられます（図表2参照）。

[図表2]ドル指数とユーロ（対ドル）の推移

個別銘柄の主な下落要因を見ると、たまたま悪材料が重なった面も見受けられます。しかしながら、図表1で市場平均（S＆P500）を上回るリターンのセクターを見ると、不動産や、公益事業、生活必需品やヘルスケアといったディフェンシブ・セクターです。金利上昇局面での典型的なグロース株からディフェンシブ株へのシフトが見られると共に、投資家のセンチメントが弱気に傾きかけていることがうかがえます。

個別銘柄の悪材料が重なる不運がある一方、米国株式の上昇をけん引してきたグロース株の一角の業績にかげりも見られる点に今後も注目が必要です。

※ 記載された銘柄はあくまでも参考として紹介したものであり、その銘柄・企業の売買を推奨するものではありません。当レポートの閲覧に当たっては【ご注意】もご参照ください（見当たらない場合は関連記事『米国株式市場下落の背景』を参照）。
 梅澤 利文